英会話スクールが終わった・・・

突然の今の仕事が失くなったらどうしようか？

チャイナで面白いことが起こりました。

なんと学習塾や課外学習補習校、リモートでの授業も含めて一切の民間企業を閉鎖することになりました。海外からのオンライン教育も禁止です。

チャイナ共産党の一党独裁体制だからできることで、もうめちゃくちゃです。

英語教育サービスも含めて廃業となりました。

国内で最大手の英語塾は、１５００の教室を閉鎖し4万人以上を解雇することになりました。

学習塾が無くなる

英会話ができるようになってみたい子どもから社会人までサポートしている、セシル英会話の安田です。

韓国だけでなく、チャイナでの受験戦争は凄まじいと聞いたことがあります。

熾烈な競争に勝ち抜くために、幼児期から習い事を始めるのは当たり前で、親の子供への教育投資額を占める割合が非常に高いのです。

お金が大量に流れ込むことで教育産業の質もかなり高いんだろうと思う。

このような共産党の強硬策を敷いた理由は定かではなく、はっきりと政府からの発表がないようですが、国内でかなり深刻な問題を抱えていることがあるんだろうと思う。

共産党特有の「やばいこと」は隠したいのだろう。

大方の報道では、

出生率の引き上げ政策で『一人っ子政策』から子供を産むことができる数を二人、3人と変わったけど、未だに一人っ子の家庭が多いのです。ことごとく目論見が失敗していることで、沢山の子供を産めるような家計環境にするためには、教育費を下げることを狙い撃ちしたようです。

でも都会での生活費増は二人目、3人目の余裕がありません。

このような自由競争を阻害する強硬策は、必ず国内に歪みを起こさせるのは過去の歴史から間違いないものです。

一般的な市場経済は、顧客に選ばれる英会話スクールが増え、スクール同士が競争して価格がすこしずつ下がります。そしてしばらくすると価格も落ち着き、安定します。

つまり講師（スクール）も生徒（親）も程度の差はあれ満足、Win-Winになります。

でも国が自由競争を阻害し介入をすると、良からぬ結果を招くものです。

サービスを欲する消費者である親は、子供のためにあらゆる手段を使って、英会話スクール地下組織やアンダーグランド英会話講師を探し、子供に教育を受けさせるはずです。

私も突然スクールを閉鎖されることになったら、地下に潜るかもしれないな（笑）。

そのような講師は政府に見つかれば、罰金もしくは刑罰に処される覚悟もあるため、授業料はものすごく高くなります。

結果、金持ちの家庭だけが、いままで普通に受けることができた教育を受けられるけど、それ以外の家庭の子供はまともな教育が受けられないことになります。

将来に格差が生まれます。

過去に多くの知識人が文化大革命時に子どもたちに殴り殺されたように、地下組織の教育で育った子ども達もいずれ、粛清されるのかもしれないな。

国の存亡は、その国の教育で決まるものです。

アホな子供ばかりを輩出する教育システムは、必ず国を滅ぼします。

日本ではこのような強硬政策はないだろうけど、今の日本の教育システムの質は、将来の日本の富国強兵に寄与するのだろうか！？

他の国のことを批判する前に、自国のことを知ろうと思いました。

子どもに英会話を普段からしっかりと習得させてみたい親御さん！

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安田　英承

代表 ： セシル（CECIL）

１９７０年、日本国生まれ。「セシル」代表。英会話スクール、留学斡旋、翻訳・通訳業務、日本語教室運営を名古屋中心に行っている。韓国人と日本人のハーフで、妻はアメリカ人。１児の父。ハーレーとアメ車好き。 別アカTwitterで「ハーレー英会話」してます。

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